INFINITEの概要
INFINITEは11月1日に日本で先行スタートした左右に自動配置されるバイナリー制のMLM案件です。
従来のバイナリーのデメリットとして挙げられるのが、下記のようなこと。
・アップがダウンを付けてくれると思いこんでいる人もいるので、行動しない依存体質の組織になりがち。
・基本的に購入額の少ない側の金額で報酬が決まることが多いが、なかなか左右均等にラインを増やすことが難しい。
このINFINITEではシステムが自動で判断し、左右にダウンを配置する仕組みとなっているようですね。
その為、従来のMLMバイナリーのデメリットを解消できるとして多くの注目が集まっています。
INFITEの運用方法については、主にアービトラージシステムによる運用になっているようです。
独自に開発されたクワッドエンジンと言われるものが、すでに数々のメディアに取り上げられている模様。
INFINITEの特徴
・INFINITEの運用プラン
INFINITEでは6つの運用プランがあり、運用額によって配当も変わる仕組みとなっています。
【IT1プラン】
投資額:100ドル
【IT2プラン】
投資額:1,000ドル
【IT3プラン】
投資額:3,000ドル
【シルバープラン】
投資額:10,000ドル
【ゴールドプラン】
投資額:30,000ドル
【プラチナプラン】
投資額:100,000ドル
入金した資金はステークアカウントとリザーブアカウントに分けられるということです。
元本の70%がステークアカウントとして運用され、残りの30%はリザーブアカウントとして会社利益のために消費されるということ。
注意して欲しいのが、リザーブアカウントがゼロになると運用が止まるということです。
その為毎月リザーブアカウントへの補充が必要になるようですので、その点は注意しましょう。
・日々の配当
INFINITEは日利1~3%、その内30%が報酬として入り、70%が会社の利益となるようですね。
実際の利益は日利で0.3~0.9%、月利で9~27%ほどということです。
自転車操業ではなく、会社がしっかりと利益を得ているのでその点は安心できる部分だと思います。
・紹介報酬制度
MLMを採用しているINFINITEでは知人を紹介すると、紹介報酬を受け取ることができます。
運用プランによってもらえる世代の限度が決まっているようですね。
直紹介1人⇒G1まで
直紹介2人⇒G2まで
直紹介3人⇒G3まで
直紹介4人⇒G4まで
直紹介5人⇒G10まで(プラチナプランの場合G15まで)
・バイナリー報酬
リザーブアカウントのバイナリー報酬です。
左右バイナリーが揃うと、左右の小さいほうの額に対しての報酬がもらえます。
例えば自分がIT2プランで契約をし、それぞれのリザーブアカウント額が右のダウンが500ドル・左のアカウントが900ドルだった場合、500ドルの7%が支払われるようです。
その他、ダウンの人が入金した額によって報酬を受け取れる入金額ボーナス、タイトルボーナスなど報酬プランは多岐に渡っています。
INFINITEの運営会社
運営会社とされるのが、INFINITE tech global Ltd.のようですね。
アービトラージシステムを提供する会社のようですが、その他詳細は不明となっています。
責任者についても不明なので、新しい情報が入り次第お伝えしましょう。
INFINITEの対応通貨
現在確認できる通貨はBTCのみとなっています。
2024/03/10
1
田島克行❓だったかな?
2024/03/10
1
金融庁に登録もしてない業者が一般人を相手に投資を勧誘してはいけないことになっておりますし投資助言・代理業として金融庁の許可が必要となります。
したがってこの会社?団体?は無登録での金融商品取引業とみなされ5年以下の懲役もしくは500万円以下の罰金、または併科そして法人・団体にも5億円以下の罰金・詐欺罪が適用されることになります。
2024/03/06
1
誰か訴えて貰えませんか?
2024/02/19
このけいじばんだれかみてますか
ろーるすろいすがかえるとおもったのに
すいませんがおかねかえしてもらっていいですか
2024/02/03
だれかいますか
もどして
2023/08/21
1
インフィニットもIQEもサイト見れなくなってる。
2023/08/11
5
いまだ詳細な連絡なし
誰かその後を追っている方いらっしゃいますか?
何を言ってるんだい?
この案件はすでに終わりましたよ(笑)
2023/07/15
1
いまだ詳細な連絡なし
誰かその後を追っている方いらっしゃいますか?
2023/05/30
無知は罪である。
2023/05/25
金融庁に登録もしてない業者が一般人を相手に投資を勧誘してはいけないことになっておりますし投資助言・代理業として金融庁の許可が必要となります。
したがってこの会社?団体?は無登録での金融商品取引業とみなされ5年以下の懲役もしくは500万円以下の罰金、または併科そして法人・団体にも5億円以下の罰金・詐欺罪が適用されることになります。
この案件は進展しませんが上層部の関係者は人生終了ですね。
お疲れ様でした。