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DeFiブームは仮想通貨初心者でも稼げるのか調査

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DeFiの最新情報

DeFiとは何か?今後の動向まで調査

2020年、仮想通貨バブル再来を思わせるような盛り上がりを見せている分野があります。

それがDeFiです。

DeFiトークンの中には5倍以上に急騰した通貨もあり、大きな利益を得たユーザーも少なくありません。

 
本記事では「DeFiって何?」「なんでそんなに注目さてるの?」「初心者でもこれから稼げる?」という部分に焦点を当ててお話していきます。

仮想通貨で稼ぐため、ぜひ参考の一つにしてみてください。

 

DeFiとは

Defiは“分散型金融”という言葉で表されることが多々あります。

「分散型」は特定の管理者がいないことを意味する言葉。

つまり、DeFiは特定の管理者のいない金融サービスということになります。

 
逆に管理者のいる金融サービスと言えば、例えば銀行などが当てはまりますね。

銀行が提供するサービスは銀行という企業が管理し提供していますので、DeFIとは真逆の存在とも言えるでしょう。

 
DeFiには特定の管理者がいませんので、運営方針が利益優先に偏ることもありません

透明性があるという点では、DeFiは非常に長けていますね。

 

イーサリアムのプラットフォーム上に展開されている

DeFiサービスのほとんどは、仮想通貨イーサリアムのプラットフォーム上に展開されています。

 

イーサリアムの最大の特徴は「スマートコントラクト」という技術です。

スマートコントラクトを日本語に訳すと、契約の自動化

 
スマートコントラクトは自動販売機をイメージしてもらうと分かりやすいでしょう。

たとえば、「120円支払うことで飲み物を手に入れられる」という条件を設定することで、120円支払うことによって契約が実行され、自動的に決済が完了します。

 
スマートコントラクトの仕組み
このスマートコントラクトは非中央集権性があり、たとえ管理者が存在しない場合であっても、資金の移動を自動処理することが可能。

不正のリスクが減ることもメリットですが、契約書の締結などの事務的コストを減らせることも長所でしょう。

 

自分で資産を管理する必要がある

DeFiには管理者が存在しないとお話しましたが、それはつまり自分で資産を管理する必要があることを意味しています。

たとえば、銀行に預けた資金が何らかのきっかけで紛失してしまった場合、銀行が補償してくれることが一般的でしょう。

利用者は銀行という組織を信用して、資金を預けていたわけですからね。

それに対してDeFiサービスは管理者が存在していませんので、当然資金を守ってくれる存在はありません

その点はデメリットと言えばデメリットでしょう。

 

DeFiに注目が集まる理由

 

なぜDeFiに今注目が集まっているのか?

その理由はとてもシンプルで“稼げるから”です。

投資家からすれば、「稼げるかどうか」が最も重要と言っても過言ではありません。

 
稼げる所に注目が集まるのは、とても自然な流れと言えるでしょう。

ではなぜDeFiが稼げるのか?にも迫っていきたいと思います。

 

イールドファーミング

DeFiが稼げる理由はトークン自体の急騰もありますが、イールドファーミングも関係しているのです。

イールドファーミングを簡単に言うと、仮想通貨をDeFiサービスに預け入れることで報酬を得られる仕組み

 
DeFiサービスを提供するには多額の資金が必要となりますので、管理者がいない代わりにユーザー同士が流動性を提供することで運営が成り立っています。

ユーザーは保有する仮想通貨をロックし流動性を提供する対価として、金利を得られるということですね。

 
実際DeFiサービスにロックされている資金量は、右肩上がりに増加しているのが見て取れます。

 
DeFiへの資金ロック量

「ロックされている資金量の増加=注目度が高まっている」と考えて良いでしょう。

 

主なDeFi銘柄

ここでは実際にどんなDeFi銘柄があるのか、いくつか具体例を挙げて説明していきたいと思います。

 

□DeFi銘柄の例
  • uniswap
  • compound
  • DAI

 
それでは一つずつ詳しく見ていきましょう。

uniswap

DeFi銘柄の中でも最も人気を集めているのがuniswap(ユニスワップ)です。

uniswapはDeFiの中でも、DEXと言われる分散型取引所に位置しています。

簡単に言えば、管理者のいない仮想通貨取引所ですね。

 
uniswapは面倒な作業なしで、インターネット上で直接仮想通貨を交換することができます

交換できるのは、イーサリアムプラットフォーム上で作成されているERC20と言われるトークン同士。

 
ユーザーは上述のように資金を預け入れ流動性を提供することで、報酬を得る(イールドファーミング)ことも可能です。

uniswapでは流動性を提供してくれたユーザーに対して、報酬として合計600億円以上のUNIトークンを配布しました。

1ウォレットあたり大体15万円前後のUNIトークンが無料でもらえたことになります。

 
価格は下がりつつありますが、世界でも最大手のBINANCE取引所にも上場しました。

 

UNIトークンの時価総額はすでに360億円を超え、時価総額ランキング43位となっています。

 

compound

compoundは仮想通貨のレンディングサービスです。

簡単に言えば、仮想通貨の貸し借りができるプラットフォームですね。

貸す側は保有する仮想通貨を提供することで、利息として報酬を得られます。

報酬として受け取れるのは、COMPというcompoundのガバナンストークンです。

 

□ガバナンストークンとは?

ガバナンストークンは、投票券としての役割を持つトークン。

DeFiは管理者がいませんので、ユーザー同士が投票して運営について意見を出し合います。

ガバナンストークンの保有量に応じて投票の影響力も増しますが、管理できるわけではなく、あくまでも今後のプロジェクトの方向性を決めるにすぎません。

 
COMPも取引所へ上場しており、8月には約2倍に高騰しています。

COMPのチャート画像

 

DAI

DAIはステーブルコインの一つで、MAKER DAOというプロトコルによって支えられています。

DAIは米ドルに連動しており、基本的には1DAI=1ドルです。

 

□ステーブルコインとは?

ステーブルコインとは、安定した価格を実現するように設計された通貨。

ビットコインなどの仮想通貨は法定通貨と比較すると価格変動が激しく、リスクが大きいと一般的に言われています。

一方でステーブルコインは法定通貨や特定の仮想通貨を担保に入れることで、安定した価格を実現できるのです。

 
DAIはイーサリアムを中心に仮想通貨を担保にすることで、発行されます。

価格が安定しているということもあり、DAIを取引して稼ぐということはできませんが、価値を保存することが可能。

例えば、仮想通貨全体の価格変動が激しい時、一時的にDAIへと資産を移動させることで急な損失を回避することもできます。

 

海外取引所は必須

上述のイールドファーミングで利益を得るためには、必ずしも海外の取引所は必須ではありません。

ただ、DeFiトークンは日本の取引所には上場していませんので、購入したい場合には海外取引所は必須です。

 
もちろん海外の取引所は必ずしも日本語対応しているわけではありませんし、日本の取引所開設とは勝手が違う部分もあります。

「何だか難しそう…」という方は、海外の取引所開設サポートサービスを利用されてみてもいいかもしれませんね。

興味があれば、ご覧になってみてください。

 

イーサリアムを購入するのもアリ

すでに触れているようにDeFiは基本的にイーサリアムのプラットフォーム上に展開されています。

つまり、DeFiの発展はイーサリアムの信頼の高まりにも繋がるのです。

 
実際DeFiブームの訪れと同時に、イーサリアムの価格も右肩上がりに上昇していますね。

 
イーサリアムのチャート画像

DeFi銘柄に手を出すことに抵抗がある方は、今後を見越してイーサリアムを購入しておくというのも一つの方法ではありますね。

 

今後の動向について

2020年10月時点ではすでにDeFiバブルは崩壊したという意見もあります。

事実DeFi銘柄は軒並み下落しているのが現実。

 
イールドファーミングの高利回りについては、今後収束していく可能性も高いと言えるでしょう。

 
ただ、DeFi自体の将来性は長けたものであり、今後も引き続き注目されるジャンルです。

ブロックチェーン投資会社のCEO Dan Morehead氏によれば、今後DeFiがビットコインを上回る可能性があるとされています。

 

イールドファーミングによる高利回りが落ち着く可能性はあるとしても、今後DeFi銘柄が急騰する可能性は大いにあると言えるでしょう。

 

DeFiまとめ

2020年盛り上がりを見せるDeFi分野。

実際に大きな利益を得ているユーザーがいるのは間違いありません

 
億り人になりたいという気持ちがあるのであれば、しっかりと理解しておいて損はないでしょう。

ただ、DeFiトークンは日本の取引所には上場していませんので、購入したい場合には海外取引所は必須です。

「何だか難しそう…」という方は、海外の取引所開設サポートサービスを利用されてみてもいいと思います。

 

▼関連記事:『海外取引所開設サポートサービス

 

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